Web事業をやっていていつも思うことがある。それは、色々なWebサイトで紹介しているWeb事業の進め方があまりにも「甘い言葉」で綴られており、きっと勢いよく挑戦したものの落とし穴にハマってしまう人たちが多いだろうということ。正直に言って、誰でも儲かるビジネスなど存在しないわけで、そんなに甘いものではない。
あなたが今からWeb事業やインターネットビジネスを始めようとしているのであれば、一度踏みとどまり、再考してほしい。あなたの事業はそれに向いているのか。本当にそれが正しいアプローチなのか。それを進める準備は整っているのか。
本記事では、Web事業に潜む落とし穴を事例を交えて解説するとともに、これから挑もうとしているあなたへ、注意すべき点をまとめている。是非一度目を通していただき、冷静に周辺状況を見つめなおしてもらいたい。きっと、あなたのためになるだろう。
アナログ集客よりも難度が高い理由とは?
Web集客で成功するとアナログで集客するよりも爆発力は高い。しかし、Web集客はアナログ集客よりも難度が格段に高いのも事実である。
それには下記の理由がある。
- Web構造の知識やスキルを求められる
- 競合他社が多く顧客の奪い合いになる
- 投資目的の異なる大企業が存在する
- 課金方式が複雑で分かりづらい
それぞれについて解説していこう。
1.Web構造の知識やスキルを求められる
ホームページを制作する際にお金をかけずに取り組みたい場合、WixやBASE等の無料のサービスを使えば、HTMLやCSS等の知識やスキルが無くても自社(自身)のホームページを作ることは可能である。現に無料のサービスを使ってしっかりと収益を上げている企業も多くある。
ただ、問題はその後だ。
制作したホームページにどうやって集客するのか?
あなたがSNSで多くフォローされていたり、すでにたくさんの顧客を抱えているのであれば問題はないだろう。だがそうでない場合、新たに集客方法を立てつける必要がある。ここに、Web集客ならではの難しさが生じるのだ。
Web集客の基本手法はWeb広告を打つことだが、Web広告はその媒体によって特徴やルールが異なり、多くの専門的な知識を必要とする。資格の取得も簡単ではないため、多くの企業が専任担当を立てて運用している。つまり、うまくいけばリターンも大きいが、そのための準備に時間やコストがかかるのである。
2.競合他社が多く顧客の奪い合いになる
Web/インターネットの良いところは、世界中の誰もが同じネットワークに繋がることにある。
裏を返せば、土地や業種関係なく誰もが広告を打ち集客できるということでもある。そうなると、アナログでは想定しづらい競合も生まれ、顧客の奪い合いが激しくなるのである。
この奪い合いを勝ち抜くためには集客//購買/アフターサポートのあらゆる点での差別化が必要となるが、当然ながら容易ではない。
いま一度、自社商材の強みを強化し、他社を圧倒する何かを生み出すことが求められるだろう。
3.投資目的の異なる大企業が存在する
ほぼ全ての企業が、広告への投資に対して売上および利益の向上を期待している。きっとあなたの会社も、Web広告に投資するのであればその目的は同じだろう。だが、ここにも見落としがちな落とし穴が潜んでいる。
それは「回収スパン」である。
中小企業やベンチャー企業において、大企業と比較して資金力に劣るのはやむを得ないことであるが、これを広告費用に置き換えてみると、その優劣に大きく影響してしまう。
仮にあなたの商材の競合として大企業が参入してきたとしよう。この場合、彼らの多くは採算を度外視した投資を掛けてくることがある。その広告ですぐに収益を得ようとしているわけではなく、企業やサービスを知ってもらうための中長期的な投資だからだ。
これに対し、何も知らずに対抗しようと広告費用を積んだところで、利益を獲得するのは難しいだろう。ただ広告を打つだけではなく、市場や競合の動きを踏まえて臨機応変に対応する必要があるのである。
4.課金方式が複雑で分かりづらい
Web広告に様々な種類があることはすでにお分かりだろうが、意外と見逃しがちなのが課金方式である。クリック課金、インプレッション課金、エンゲージメント課金など、その種類も様々だ。この方式を正しく理解していないと、大切な費用を食いつぶす金食い虫になりかねない。
広告配信の初期によくある話だが、やみくもに配信した結果、大量のクリックは獲得できたものの、結果として赤字の原因になったというケースもしばしばである。
顧客獲得に夢中でコンバージョンや成約率を意識しない広告をしてしまうと、このような結果を招いてしまうのである。
まとめ
本記事では、Web事業に参画する上で陥りやすい落とし穴についての事例を紹介した。
もし今からWeb化を進めようと考えているのであれば、慎重に検討してもらいたい。
特に自社リソースをもとに考えているのであれば、なおさら丁寧な準備をお勧めする。
できることならプロに任せる方が良いだろう。きっと、長期で見ると費用対効果もよくなるだろう。